在宅避難 チェックリスト | 自宅で安全に過ごすための備え

自宅の建物が安全で、土砂災害や浸水の危険がなければ在宅避難が推奨されます。内閣府防災のガイドラインでも、避難所の過密を避けるため、安全な自宅にとどまることを選択肢の一つとして示しています。判断のポイントは、建物の損傷がないこと、ハザードマップで浸水や土砂災害の危険区域に入っていないこと、そして自治体から避難指示が出ていないことです。避難指示が出た場合は必ず従ってください。

過去の大規模災害のデータでは、電気が最も早く1〜3日、水道は1〜2週間、ガスは2〜4週間が復旧の目安です。ただし被害の規模や地域によって大きく異なり、南海トラフ巨大地震のような広域災害では、さらに長期化する可能性も指摘されています。内閣府は最低3日分、推奨1週間分の備蓄を呼びかけています。特に断水が長引くため、飲料水と簡易トイレの備蓄を優先しましょう。

通電火災とは、停電が復旧した際に損傷した配線や転倒したヒーターなどに電気が流れて発生する火災です。阪神・淡路大震災では出火原因の約6割が電気関係とされています。防止策として、避難前や大きな揺れの後にブレーカーを落とすことが最も有効です。消防庁も推奨する感震ブレーカー（一定以上の揺れで自動的に電気を遮断する装置）の設置も効果的で、分電盤タイプやコンセントタイプなど種類があります。

高層階では特有の課題があります。エレベーターの停止により移動が困難になること、揚水ポンプの停止による断水、排水管の損傷リスクに注意が必要です。特に重要なのは、管理組合から排水管の安全確認が完了するまでトイレの水を流さないよう指示が出る場合があることです。排水管が損傷した状態で水を流すと、下の階に汚水が漏れる恐れがあります。そのため、マンション住民は簡易トイレの備蓄を十分に確保しておくことが特に重要です。

浴槽の水は飲用には適しませんが、トイレの流し水、清掃、洗い物などの生活用水として大変役立ちます。一般的な浴槽で約200リットルの水を確保でき、断水時には貴重な生活用水になります。日頃から入浴後に浴槽の水を抜かず、翌日の入浴前に入れ替えるサイクルにしておくと、常に生活用水を確保できます。ただし、小さなお子さんがいる家庭では溺水事故防止のため、浴室のドアをロックするなどの安全対策を必ず行ってください。

在宅避難者も、避難所で配布される支援物資（食料、飲料水、生活用品など）を受け取れる場合が多くあります。内閣府の「避難所運営ガイドライン」でも、在宅避難者への支援を行うことが示されています。具体的な配布場所や方法は自治体によって異なるため、防災行政無線、自治体のWebサイト、携帯ラジオなどで最新情報を確認してください。また、自治体が開設する給水拠点も利用できますので、ポリタンクや空のペットボトルを用意しておくと便利です。