不妊治療 通院準備チェックリスト | 治療段階別の持ち物・手続き一覧

2022年4月から、タイミング法・人工授精などの一般不妊治療と、体外受精・顕微授精などの生殖補助医療が保険適用になりました。生殖補助医療は治療開始時に女性が43歳未満であること、胚移植回数に上限（40歳未満で6回、40〜42歳で3回）があります。条件は変更される可能性があるため、最新情報は厚生労働省やこども家庭庁の公式サイトでご確認ください。

治療段階によって異なります。タイミング法は1周期に1〜2回、人工授精は排卵前後に2〜3回、体外受精は採卵周期に4〜10回程度の通院が必要です。排卵日前後は急な通院指示が出ることもあるため、仕事のスケジュール調整が重要です。

厚生労働省が「不妊治療連絡カード」を提供しており、職場に治療中であることを伝える際に活用できます。時差出勤、テレワーク、半日有休の活用を検討しましょう。不妊治療に対応した休暇制度を設けている企業も増えています。

可能であれば夫婦での来院がおすすめです。不妊原因の約半数は男性側にあり、早期に精液検査を受けることで治療方針が立てやすくなります。初診時に治療方針の説明があるため、二人で理解を共有できるメリットもあります。

保険適用による3割負担に加え、高額療養費制度で月の自己負担上限が設定されます。また、自治体独自の上乗せ助成制度がある場合もあります。医療費控除（確定申告）も活用可能です。お住まいの市区町村の窓口で最新の支援制度を確認しましょう。

はい、初診時には3か月分以上の基礎体温データがあると、排卵の有無やホルモンバランスの判断に役立ちます。紙の記録でもアプリでも構いません。基礎体温計は小数点第2位まで測定できる婦人体温計を使用しましょう。

保険適用の不妊治療は高額療養費制度の対象です。限度額適用認定証を事前に加入先の健康保険に申請しておけば、窓口での自己負担額を月ごとの上限額までに抑えられます。マイナ保険証を利用している場合は申請不要な場合もあるため、加入先に確認しましょう。